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在宅復帰率からみる老健の選び方

記事公開日:2015/12/11、 最終更新日:2018/07/12


在宅復帰率からみる老健の選び方

在宅復帰率からみる老健の選び方

老健(介護老人保健施設)は、もともと「一時的に入所し、在宅で必要な能力強化のリハビリをする施設」という立ち位置でした。たとえば、自宅で骨折して手術をしたので、退院後は老健でリハビリを行って自宅に戻る、というものです。

しかし、脳血管障害の後遺症や認知症など、在宅復帰が可能な程度まで回復が見込めず、別の施設への待機場所としての利用が圧倒的に多くなっています。そこで厚生労働省が在宅復帰を支援する介護報酬の改定を行いました。

 

在宅復帰率とは

介護保険制度は、もともと在宅での介護を支援する制度でした。そして、そもそも老健は100%在宅復帰支援の施設のはずですが、上述した理由でままならない状態になっています。そこで、在宅復帰率の高い施設には介護報酬が多く支払われるように、2012年に介護報酬改定が行われました。

在宅復帰率とは、過去6ヶ月以内の退所者のうち何人が自宅へ戻ったかの割合を示します。現状では老健は、在宅復帰率の高い「在宅強化型老健」と、そうでない「従来型老健」のふたつに集約されます。

 

在宅強化型老健とは

在宅強化型老健では、在宅復帰率が5割以上と定められています。老健は入所期限のある施設です。入所者の半分は、3ヶ月以内に在宅復帰を見込める方を受け入れるという方針になります。

つまり、骨折や脳梗塞後の後遺症でリハビリが必要だけれども、なるべく早く自宅に戻りたいという希望のある方に合致します。自宅の定義には、有料老人ホームも含まれます。3ヶ月もあれば、自宅に手すりを設置したり介護ベッドを導入するのには充分ですので、ケアマネージャーと相談して必要な福祉機器を揃えておくことができます。

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従来型老健とは

入所の期間が最長で2年程度あり、他施設や自宅への退所が現段階では難しい方を受け入れる老健です。病院から退院したものの、自宅での受け入れは困難で、特養の申し込みをして入所を待っているという方が多く利用されています。

認知症を合併しており、自分で歩ける程度に身体状況が良い方が多いのが現状です。
 

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