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福祉用具とは

記事公開日:2015/07/27、 最終更新日:2019/01/29


自分に合う介護用品&福祉用具をカタログで探そう

福祉用具について

高齢者や障がいを持った方の暮らしを支える福祉用具のなかには、介護保険の適用を受けて購入あるいはレンタルができるものがあります。これらを総称して特定福祉用具と呼びます。介護保険制度のもとで利用できる福祉用具は求められる機能あるいは構造が定められており、手すりやスロープなど住まいのハードに関する部分も、福祉用具に含まれます。介護度に応じて保険適用となる用具は異なります。

 

福祉用具別のレンタル対象者

福祉用具 サービス対象者
要支援 要介護
車いす × 2~5
車いす付属品 × 2~5
特殊寝台 × 2~5
特殊寝台付属品 × 2~5
床ずれ防止用具 × 2~5
体位変換器 × 2~5
手すり 1~5
スロープ 1~5
歩行器 1~5
歩行補助つえ 1~5
認知症老人徘徊感知機器 × 2~5
移動用リフト※ × 2~5
自動排泄処理装置 排便機能を有する者
× 4~5
それ以外のもの
1~5

※つり具の部分は除く。

 

販売の対象となる福祉用具

以下の用具に関しては、レンタル品を使用することに心理的な抵抗感がある、使用によって形態や品質が変化するなどの理由から販売対象とされています。

 

販売対象となる福祉用具

  • 腰掛便座
  • 自動排泄処理装置の交換可能部分
  • 入浴補助用具
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトのつり具部分

 

特例について

ただ、対象外の用具であってもご利用される方の身体状況や病状によっては、特例として使用が認められる場合があります。例えば、「日常的に歩行が難しい方」や「日常生活における移動の支援が必要な方」に対しては、介護度に関わらず車いすとその付属品のレンタルが認められる場合があります。また、利用者が適切なケアマネジメントを受けていて、かつ医学的な所見に基づいて用具の必要性が認められることを自治体に確認してもらうことで、さまざまな例外が認められることになります。福祉用具の必要性を感じた場合は、まずは担当のケアマネージャー(要支援の方は地域包括支援センター)に相談してみましょう。

 

サービスの対象となるのは?

要支援1以上の認定を受けた方が対象となります。特定福祉用具のレンタルや購入は、指定を受けた事業者が窓口となります。

 

その他の福祉用具

特定福祉用具は、厚生労働省によって定期的に対象品目の見直しが行われており、今後介護保険適用のもとでレンタル・購入できる特定福祉用具は増加することが予測されます。また、リハビリシューズや杖、シルバーカーをはじめ、介護保険の適用はなくとも、利用される方の暮らしをサポートしうる福祉用具は数多くあります。福祉用具は介護用品専門店などで取り扱っているので、ご本人とご家族の負担を軽減するために、足を運んでみるのもいいかもしれません。

 

自分に合う介護用品&福祉用具を探そう

 

介護用品は、介護が必要な人にとって重要なものの一つです。介護用のベッドや車椅子があれば日常生活を楽に過ごすことが出来るようになるでしょう。介護保健のサービスのなかには介護用品を使用するために必要な経費を負担してもらえる制度があります。今回は、介護用品を使用したいと考えている人に是非知っておいて欲しい知識をお伝えしたいと思います。

 

介護用品はレンタルできる!?

 

要介護認定を受けている方なら誰でも、介護用品をレンタルすることが出来ます。すぐに購入を考える方もいらっしゃいますが、まずは介護用品をレンタルすることをお勧めします。例えばパーキンソン病の場合、病気の進行によって使用する介護用品が変わる可能性があります。このため、購入してしまうと以前使っていたものが使えなくなり、新たに購入しなければならないということもあるでしょう。

介護用品をレンタルする場合、介護度によって、一定の条件がある事を覚えておきましょう。例えば、要支援と認定された方は原則として介護ベッドや車椅子をレンタルする事は出来ません。介護用品のレンタルは必要性があると判断された場合のみ利用することが出来ます。場合によっては不必要とみなされ返還しなければならない場合もあります。

>関連:なぜウチシルベは無料で老人ホームを探してくれるの?
 

まずは、カタログを見てみよう!

介護用品のレンタルを考えている方は、まず担当のケアマネージャーに相談してみましょう。そして可能であれば介護用品のカタログを取り寄せてもらうと良いでしょう。介護用品のカタログには様々な種類の介護用品が掲載されています。例えば車椅子だけでも数十種類が紹介されているのです。

自分に合った車椅子をどの様に選んだら良いのでしょうか。福祉用具貸出業者の中には「福祉用具専門相談員」という資格を持っている人達がいます。この資格は介護用品のコンシェルジュとも言うべき資格で、自分にとって最も合う介護用品を提案してもらう事が出来ます。また、理学療法士は身体機能を評価するスペシャリストです。自分の身体状態という視点から、適切なアドバイスをもらうことができるかもしれません。

 

レンタルまでの流れ

自分に合う介護用品が決まったなら、早速レンタルするための手続を取りましょう。レンタルは福祉用具業者との契約となります。費用は条件によって異なりますが、概ね総額の1割を毎月支払う様になります。介護用品は毎日使用する物なので、壊れることや消耗してしまうことが多いでしょう。しかし、そのような場合も、無料で交換やメンテナンスをしてもらえます。また、使っていて不具合がある場合等は、介護用品に変更する事も出来ます。

 

今回は、介護用品をレンタルする方法についてお伝えしました。介護用品は多くの人が利用しているものですが、一般的にはケアマネージャーや介護用品業者に言われるままのものを使っているという人が多いのではないでしょうか。大切なのは、何故その介護用品をケアマネージャーが選んだのかという事です。最も適切な介護用品が使用出来るようにカタログでしっかりと見比べながら、使用する人の意見も取り入れてもらえるようにケアマネージャーに頼んでみましょう。

施設を効率よく探すには?

老人ホーム入居に際して必要になる介護ベッドなどの介護用品のことも相談しながら決めることをおすすめします。こちらから無料相談可能です。介護用品や老人ホームのことに詳しいプロに相談できるので安心です。なんでも相談しながら納得できる施設をみつけられそうです。

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