福祉用具とは 介護・高齢者住宅・老人ホームの基礎知識

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介護・高齢者住宅・老人ホームの基礎知識

福祉用具とは


福祉用具について

高齢者や障がいを持った方の暮らしを支える福祉用具のなかには、介護保険の適用を受けて購入あるいはレンタルができるものがあります。これらを総称して特定福祉用具と呼びます。介護保険制度のもとで利用できる福祉用具は求められる機能あるいは構造が定められており、手すりやスロープなど住まいのハードに関する部分も、福祉用具に含まれます。介護度に応じて保険適用となる用具は異なります。

 

<福祉用具別のレンタル対象者>

福祉用具 サービス対象者
要支援 要介護
車いす × 2~5
車いす付属品 × 2~5
特殊寝台 × 2~5
特殊寝台付属品 × 2~5
床ずれ防止用具 × 2~5
体位変換器 × 2~5
手すり 1~5
スロープ 1~5
歩行器 1~5
歩行補助つえ 1~5
認知症老人徘徊感知機器 × 2~5
移動用リフト※ × 2~5
自動排泄処理装置 排便機能を有する者
× 4~5
それ以外のもの
1~5

※つり具の部分は除く。

 

<販売の対象となる福祉用具>

以下の用具に関しては、レンタル品を使用することに心理的な抵抗感がある、使用によって形態や品質が変化するなどの理由から販売対象とされています。

 

販売対象となる福祉用具

  • 腰掛便座
  • 自動排泄処理装置の交換可能部分
  • 入浴補助用具
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトのつり具部分

 

<特例について>

ただ、対象外の用具であってもご利用される方の身体状況や病状によっては、特例として使用が認められる場合があります。例えば、「日常的に歩行が難しい方」や「日常生活における移動の支援が必要な方」に対しては、介護度に関わらず車いすとその付属品のレンタルが認められる場合があります。また、利用者が適切なケアマネジメントを受けていて、かつ医学的な所見に基づいて用具の必要性が認められることを自治体に確認してもらうことで、さまざまな例外が認められることになります。福祉用具の必要性を感じた場合は、まずは担当のケアマネージャー(要支援の方は地域包括支援センター)に相談してみましょう。

 

<サービスの対象となるのは?>

要支援1以上の認定を受けた方が対象となります。特定福祉用具のレンタルや購入は、指定を受けた事業者が窓口となります。

 

<その他の福祉用具>

特定福祉用具は、厚生労働省によって定期的に対象品目の見直しが行われており、今後介護保険適用のもとでレンタル・購入できる特定福祉用具は増加することが予測されます。また、リハビリシューズや杖、シルバーカーをはじめ、介護保険の適用はなくとも、利用される方の暮らしをサポートしうる福祉用具は数多くあります。福祉用具は介護用品専門店などで取り扱っているので、ご本人とご家族の負担を軽減するために、足を運んでみるのもいいかもしれません。

 

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